こんにちは。コールセンター片倉です。今日は「リフォームでトイレに革命！企業ビルのトイレリフォームと減価償却」というテーマでお届けいたします。個人宅ではなく、企業でもトイレリフォームへの取り組みが多くなってきています。その背景や実情に迫ってみたいと思います。それでは今回もどうぞよろしくお願い致します。

【　トイレがオフィス・企業ビル選びの重要なポイント？　】

入居率や賃料維持の目的から中古オフィス・企業ビルのリフォーム需要が高まっていると言われています。 リフォーム箇所として各所で増えているのが、実はトイレなのです。特に女性トイレのリニューアルがビルの価値を向上させるのに大きく影響すると言われています。

従来トイレは「3K」と呼ばれる「臭い」「汚い」「暗い」の問題を抱えており、この3点が当てはまってしまうようなトイレのある企業ビルの入居・稼働率が改善することは少ないでしょう。
そうした理由から、入居条件としてトイレのリフォームを要求する企業が増えています。 ある企業ではオフィス選びをする際、事務所スペースと共に必ずトイレを確認すると言われており、 トイレの設備や衛生管理が充実していることもオフィス選びの重要なポイントになっています。

こうした傾向からか、老朽化対策としてではなく、入居率の増加を目的としておよそ築20年でトイレを リフォームするビルオーナーが増えてきています。 今後はさらに女性や障害のある方々の社会進出にともなって、トイレ設備の充実を図る動きは大きくなってくるでしょう。
また、改修工事に伴う場合の費用ですが、資本的支出には当たらないため減価償却には該当いたしません。

いいかがでしたでしょうか。現在の企業のトイレは本当にきれいになっていると思います。また、商業施設や公共施設のといれもどんどん新しくなってきております。やはり新しいトイレは気持ちがよく、人も集まりやすいようです。

当社では、企業様からのご依頼も受け付けております。まずはコールセンターまでご連絡下さい。